薬剤師が行うべき「情報提供」

一般医薬品とは

薬剤師が行うべき情報提供についてですが、情報提供といっても販売の際に情報提供が必要な場合もあるという意味です。
また、情報提供の対象となる医薬品についても一般医薬品、要指導医薬品のみとなっていますので、対応もそれほど難しいものではありません。

今回は一般医薬品について案内させていただきますが、こちらは店舗販売だけでなく、特定販売を行っても良い医薬品です。
医薬品というと、ドラッグストアに陳列されているイメージがありますが、こちらは過去の薬剤師が行うべき情報提供となります。

そのため、ドラッグストアを訪れたお客様に対して、薬剤師はドラッグストアで販売されている商品の情報提供を行わないといけませんでした。
もちろん、危険性の高い商品は販売されていないため、どのような用途・成分で構成されている品物なのか案内するというだけです。

このような行為を情報提供というのですが、人によっては特定販売と言われる販売を通じて情報提供を受けている人もいます。

特定販売というのは、インターネットを通じたショッピングのことです。
通販サイトというのは、本や家電だけでなく医薬品であっても販売可能となっているため、今では通販サイトを通じて医薬品を購入する人が増えているのです。

しかし、ランダムに商品を選んで効果を期待する・・・というのは、人によっては無駄な買い物をしてしまう恐れがあります。
そこで、薬剤師が行うべき情報提供を頼りにして購入される人が増えているのです。

薬剤師が行うべき情報提供というのは、インターネットであっても同じ対応を行ってくれるので、すでにドラッグストアで商品を購入されている人であれば、同じような情報提供を行ってもらえるでしょう。

例えば、最近になって腰痛に悩まされているという人の場合、皮膚に対して優しい湿布薬が欲しいのか、それとも腰痛に良く効くタイプの湿布薬が欲しいのかを見極めたもらえます。
人によって売れ筋の商品は違ってきますし、また同時に購入されていると効果が安定するような商品もございます。

今回の場合は鎮痛剤などが該当しますが、これらの商品についても使用される人によって向き不向きがありますので、薬剤師が行うべき情報提供を頼ったほうが良い医薬品を購入できるでしょう。

要指導医薬品とは

一般医薬品について案内させていただきましたが、医薬品には要指導医薬品というものもあります。

一般医薬品との大きな違いは、要指導医薬品は対面販売のみに対応しているところです。
つまり、使用される医薬品によっては悪影響が出る、もしくはまったく効果が出ないケースもあるため、専門家の情報提供を受けてください・・・という対応が存在するのです。